多くの企業で実施されている社員研修ですが、その効果を最大化するためには目的を把握することが大切です。なんのためにおこなうのか、研修担当者と受講者の双方が目的を共有していなければ研修自体が形骸化してしまう可能性があります。そこで本記事では、社員研修の3つの目的と階層別の種類を解説します。また、動画を用いた社員研修のメリットについてもあわせてお伝えします。

社員研修の目的

社内研修はなんのためにおこなうのでしょうか。目的が曖昧では期待する研修成果が上がらない可能性があります。目的を明確にし、求める結果を受講者に対して提示してあげることが大切です。ここでは社員研修の主な目的を3つ紹介します。

1．受講者の行動を変える

実務的な研修であっても、知識やノウハウを共有する研修であっても、 その目的は受講者の行動を変えることです。研修を受けたことで、できなかったことができるようになったり新しい気づきを得て仕事に活かせるようになったりと、ひとりひとりの行動がアップデートされなくてはならないのです。
ですから研修を実施するときには、受講者が研修で学んだことを現場に持ち帰り、新しい武器として活用できるようにレポートを提出してもらったり、今後何を変えるのか書き出してもらったりといった工夫が必要です。

2．個人の成長を促す

上記1とも関連しますが、研修は個人の成長を促すためにおこなうものでもあります。 研修で学んだ技術や新しい知見は、現場で実践的な試行錯誤を繰り返すことで「自分のもの」になっていきます。研修担当者は、研修直後だけでなく長期的視点を持って研修計画を立案することが重要です。 定期的に進捗の把握と振り返りの機会を設けたり、段階的に複数回の研修をおこなうことで徐々にレベルアップできる構成にしたりと、受講者の成長を促すにはどうすべきかを考えることが研修成果を高める秘けつです。

3．組織の生産性を向上させる

行動を変え、それを積み重ねて個人の成長を促すことは、「組織の生産性向上」という大きな目的につながります。組織の抱える問題を解決し、新しい価値を生み出す人材を増やすことは企業の存続や競争力の維持向上に不可欠です。つまり研修の立案段階で、どのような課題を解決するためにおこなう研修であるのか、また、受講者には何ができるようになって欲しいのかが明確でなくてはなりません。社員研修は組織の課題分析、経営戦略と一体になったものであるということです。

行動を変えるためには目標設定が重要

ここまで社員研修の3つの目的を紹介しました。いずれの目的においても重要なのは、目標を設定することです。研修を実施する部署の全体的な目標と、受講者個々に設定する目標、両方が意味をもちます。目標は「誰が」「いつまでに」「何を」「どれだけ」できるようになるのか、数値を用いてできる限り具体的にしておくとよいでしょう。

社員研修の種類

社員研修には目的に応じた、さまざまな種類があります。組織の課題に合わせて現状に適した研修を実施していくことが大切です。

新入社員向け研修

新入社員の研修は、主に社会人としての基礎や心構えを学ぶ目的でおこないます。ビジネスマナー研修やコミュニケーション研修、社内システムや仕事上必要なツールの使い方に関する研修などもあります。

ビジネスマナー研修

ビジネスマナー研修は名刺の渡し方や言葉遣い、取引先との面談方法などを覚える目的でおこないます。また同時に、企業の看板を背負うという意識を浸透させることも大切です。

コミュニケーション研修

コミュニケーション研修は社内外とのやりとりを学ぶ場です。新入社員は電話応対やメールの送受信、ビジネス文書の送り方に関するマナーのほか、社内チャットなど企業独自の連絡手段について覚える必要があります。

企業ビジョンを浸透させる研修

新入社員を育成する土台として、企業風土やビジョンを共有することはとても大切です。新人研修の段階からこれらを浸透させる研修を取り入れると、その後の人材育成がスムーズになります。

中堅社員向け研修

中堅社員の定義は組織によって異なりますが、一般的に入社4〜10年目の社員を指します。中堅社員の能力を底上げして、次のステージにつなげるような研修が理想的です。

専門技術研修

海外勤務を視野に入れた語学力の研修やeラーニング、エンジニアとしてのスキルを底上げする交流会、マーケティングセミナー、新しいデザインツールの学習など、専門知識をさらに深める研修はプロフェッショナルな人材の育成に欠かせません。分野ごとに特化した研修機会を設けることで、企業の生産性も飛躍的に向上する可能性があります。

営業研修

営業力向上を目的とした研修は、組織運営の核である販売力や新規顧客開拓力を底上げします。業界に特化したビジネスセミナーだけでなく、業界の枠を超えた研修への参加という選択肢もあり、目的に合わせた研修を取り入れることが大切です。

次世代リーダー育成研修

次世代のリーダーを育成するために必要なコーチング能力、マネジメント能力を身につけるためにおこなう研修です。優秀な人材を、将来任せたいポストから逆算して育成する「タレントマネジメント」は近年多くの企業で取り入れられています。組織の未来を担う人材を計画的に育成する場合に検討したいプランです。

管理職・リーダー向け研修

組織を指揮する人材やプロジェクトリーダーの育成を目的とした研修です。チームの管理能力やマネジメント能力を向上させる目的でおこないます。

リーダーシップ研修

リーダーシップ研修は、組織を指揮するリーダーシップを身につけるために実施します。すでに持っている知識や経験を活かしつつ、チームを引っ張ってゆく能力を向上させる研修です。総合的な判断力、部下のモチベーションを引き上げる能力など、研修内容はさまざまなバリエーションが考えられます。業界や組織にふさわしいリーダー像を見据えて実施することが重要です。

マネジメント研修

マネジメント能力は管理職になくてはならないスキルです。研修を通して部下の管理やチームマネジメントに関する知識を身につけ、プロジェクトや支店運営を一任できるマネージャーなどを育成することが目的となります。

コンプライアンス研修

コンプライアンス研修とは、組織の信頼性や企業イメージを維持するためにおこなう研修です。法令だけでなくモラルを遵守し、企業人としての正しい立ち振る舞いを学びます。
具体的には各種のハラスメントを防止するための研修や個人情報の扱いに関するもの、またSNSなどのITリテラシーを身につけるためにおこなうものです。認識の甘さが思わぬトラブルに発展することもある現代において、コンプライアンス研修が担う役割は大きくなっています。部署に関わらず実施したい研修です。

ロジカルシンキング研修

ビジネスを円滑に進めるうえで、論理的思考が問われる場面は多くあります。ロジカルシンキング研修は物事を客観的・論理的に判断して、課題を解決する能力を向上させます。新入社員から管理職まで幅広い階層に効果のある研修です。

ワークショップ型・グループワーク型研修

講義型や座学という研修スタイルにとらわれない、ワークショップやグループワーク、グループディスカッションといった研修方法もあります。
ワークショップは進行役が指揮をとり、複数人で共同作業をおこなうタイプの研修です。グループワークやグループディスカッションは、ひとつのテーマに関してチーム内で議論や解決をする手法となります。参加意識を高めることで、斬新なアイディアが出たり問題解決の道筋が見つかったりすることもあります。

社員研修を動画でおこなうメリット

社員教育に動画を活用して成果をあげている企業もあります。たとえば、きちり株式会社では新人教育に動画研修サービスshouinを用いて年間6,000万円もの育成コストの削減に成功しました。動画研修はひとつの動画で多くの対象者を教育できたり、研修場所や時間にとらわれない育成ができたりと、近年注目が集まっている研修手法のひとつです。

まとめ

社員それぞれの状況に特化した能力開発を目指し、さまざまな内容の研修が存在します。社員研修は受講者の行動を変え、個人の成長を促すことで組織全体の生産力を改善することが目的です。目的達成のためには明確な目標設定や定期的な振り返り、段階的なステップアップなど、戦略的な計画の立案が重要でしょう。

近年は社員研修に動画を活用することでコスト削減と研修効果向上につながった例もあり、研修スタイルは一層多様化しています。この機会に、現在の社員研修が自社にとって最適なものとなっているか見直してみてはいかがでしょうか。

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