従業員の能力を伸ばすことは、人材育成における重要な目標。そのために「スキルアップ研修」の実施が欠かせません。

しかし、研修を行っているのに効果が感じられない……と悩むこともあるはず。

そこで今回は、スキルアップ研修を行う方法、主な内容について解説します。よくある課題や、研修効果を高める方法に加え、具体的な企業事例などもご紹介しますので、ぜひ研修準備を行う際にお役立てください。

スキルアップ研修とは

そもそもスキルアップ研修とは、どういうものなのでしょうか。基本的な意味から見ていきましょう。

「スキルアップ」という言葉には、以下のような意味があります。

腕前を上げること。技術力を高めること。

引用：「デジタル大辞泉」小学館

また「研修」という単語については、辞書に以下のように記載されています。

職務上必要とされる知識や技能を高めるために、ある期間特別に勉強や実習をすること。また、そのために行われる講習。

引用：「デジタル大辞泉」小学館

つまり「スキルアップ研修」は、「業務に必要な能力を伸ばすため、技能を高めるための講習」です。

コミュニケーション能力やマネジメントスキル、ITスキルなど、さまざまな能力をテーマとしてスキルアップ研修が行われます。総合的な知識・技術を身につける新人研修や管理職研修などと違って、1つのスキルを対象とし、深く学ぶのが特徴です。

スキルアップセミナーとの違い

さまざまな企業・機関で行われている「スキルアップセミナー」。スキルアップ研修と似ていますが、厳密には違います。『中小企業のための社内研修の効果的な進め方』という書籍にて、著者の高尾英正氏はセミナーについて以下のように述べています。

セミナーは、（中略）あるマーケット・業界・一つの領域の専門家（講師）から新しい情報や知識を得たり、深めたりするために参加するもので、ほぼ聴く場です。

引用：「高尾英正（2020）『中小企業のための社内研修の効果的な進め方』同文舘出版」

このように、セミナーは「知識を得るための講習・演習」のことを指します。得た知識を活用するかどうかは参加者次第で、講師・主催者側は情報を与えるだけにすぎません。

一方で研修は、スキルを伸ばして業務に活かすことが目的。ただ「聴く」だけでなく、発言したり、ディスカッションしたりしながら学びます。そして講師・管理者には、従業員がスキルアップ研修で学んだことを、実践で生かせるようサポートする責任があります。

目的が異なるため、実施スタイルや、参加者・講師・管理者に求められる役割・行動が違うのです。

スキルアップ研修を行う目的

業界問わず多くの企業が注力するスキルアップ研修ですが、一体なぜそれほどまでに重要視されるのでしょうか。スキルアップ研修を行うべき理由、目的について詳しく見ていきましょう。

スキル・実力の現状把握

社員は、それぞれ持っている能力が違います。人材育成を行う際は、社員1人1人の能力や実力を見極め、適切に指導・管理することが大切です。

そこで役立つのが「スキルアップ研修」。新しい知識・技術を学ぶことで、課題が浮き彫りになり、実力を把握できるのです。通常業務では行わないディスカッションやミッションに参加してもらうことにより、新たな長所や短所を発見することもあります。

また従業員も、自身の実力を改めて確認できます。課題に自ら気づいてもらうことが刺激になり、自主的な成長も期待できます。

適切な人材管理、従業員の成長に欠かせないスキル・実力の把握。その手助けとなるスキルアップ研修は、管理者と従業員の双方にメリットをもたらすと言えます。

生産性向上

従業員の能力が上がると、商品・サービスのクオリティが上がります。そして、サービスの品質向上は、顧客満足度アップおよび利益アップへとつながります。

例えば、研修で接客スキルを伸ばすと、従業員の接客の質が上がります。その結果、客数が上がったり、リピート客が増えたりなど、売上げアップが見込めます。

つまり、従業員の能力を向上させるスキルアップ研修は、最終的に企業利益につながるということ。企業にとって最も重要な「利益」に影響するため、重視すべきと言えるのです。

従業員と企業の成長促進

従業員のスキルアップは、従業員の成長を意味します。加えて、新しい知識と技術を学ぶこと自体が刺激となり、モチベーションが向上する可能性も。仕事にマンネリを感じやすい入社歴の長い従業員にも、さらなる成長が期待できるでしょう。

また、従業員が成長するということは、企業が成長するということ。

移り変わりの激しい現代、どの企業も継続的な成長が求められています。変化し続けなければ、ライバル企業に出し抜かれることも珍しくありません。スキルアップ企業は、企業存続においても重要なのです。

従業員の離職防止

引用：「『エン転職』ユーザーアンケート調査結果発表」エン転職

「エン転職」が行った調査では、退職を考え始めたきっかけとして「自分の成長が止まった、成長感がない」が全体の23％を占めました。26～34歳の回答に注目して見ると、27％にものぼります。

成長する機会がないと、従業員が離職する可能性があるのです。特に20代、30代の社員は管理者候補になる世代。せっかく育てた社員を失うことに加え、管理職者を育てられないのは、企業にとって大きな痛手です。

よって、成長する機会になり得るスキルアップ研修は、社員流出の防止のためにも必要であると考えられます。

スキルアップ研修の主な内容

スキルアップ研修で教える内容はさまざま。今回は、なかでも多くの企業で行われている4つのテーマをご紹介します。

マネジメントスキル

マネジメントスキルは、管理職や管理職候補者に向けて行われるスキルアップ研修に多い内容。企業・店舗運営に必要なさまざまなヒト・モノ・コトを管理するスキルです。

人材マネジメントや店舗マネジメントなど、テーマごとに分けて研修を実施するのが一般的。具体的には、従業員の指導・育成、スケジュール管理、売上管理などが内容として含まれます。

リーダーシップスキル

部署・部門などのチームをまとめて、先導する「リーダー」。人を束ねて導くのにはスキルが必要なので、「リーダーシップスキル」を実施して能力向上を図ります。

リーダーシップスキルも、管理職や管理者候補に向けて実施されることの多いテーマ。発想力やコミュニケーション能力、指導力など、総合的に能力を伸ばすことを目的とします。

デジタルスキル・リテラシー

デジタル技術の発展に伴い、近年多くの企業が注目している「デジタルスキル・リテラシー」のスキルアップ研修。デジタルスキルやデジタルリテラシーについて学ぶ研修です。

ITは常に発展し続けており、身につけておくべき知識・技術も変わるもの。そのため、既にITスキルのある従業員にも定期的に研修を実施し、知識をアップデートする必要があります。

また、最近では非技術者に向けて、デジタルスキル・リテラシーのスキルアップ研修を行うことも珍しくありません。特に、DX化を検討している企業は実施必須と言えるでしょう。

コミュニケーションスキル

どの職種・役職でも、少なからず人と関わるもの。そのため「コミュニケーションスキル」の強化も重要です。

コミュニケーションスキルのスキルアップ研修では、相手に伝わりやすい伝え方や、相手から話を聞き出す方法などを学びます。人材教育の一環として、後輩への指導方法、円滑な人間関係を構築する話し方などを学ぶこともあります。

特に、人材評価や人材管理を任されている社員にとって、コミュニケーションスキルを伸ばすことは非常に重要です。職場のチームワーク力向上、従業員の成長促進、離職防止など多くのメリットがあるため、研修の実施が進められています。

スキルアップ研修を実施する方法

スキルアップ研修を実施する方法は、大きく分けて3つ。適切な方法を選ばなければコストが無駄になる恐れがあるため、慎重に選びましょう。

社内の従業員に講師を任せる

1つ目は、社員に講師役を任せて自社で実施する方法。例えば、長年管理職として実績を残してきた社員に、マネジメントスキルのスキルアップ研修を教えてもらう、といったような形です。

社内で実施する方法には「費用が安い」「アフターフォローがしやすい」などのメリットがあります。企業ビジョンと連動させた教育を行うなど、実施手段や内容を自由に決められるのも利点です。

しかし、準備から実施まで社員が行うため、労力・時間が削られることは否めません。また、自社にある知識・技術しか教えられないというデメリットもあるため、講師役の育成、教育体制の整備などが必要です。

外部企業に委託する

2つ目は、研修の実施を外部企業に委託する方法。委託する企業やプランによって違いはありますが、計画や準備、実施、テストなどを代わりに行ってくれます。

外部企業に委託する方法は、自社で行う方法に比べ、社員にかかる負担が小さいです。また、自社にはない外部からの知識・スキルを得られるのもメリット。

ただし、費用がかかります。教える内容も自由に決められるわけではないので、綿密に打ち合わせを行うこと、適切な委託企業を見極めることが重要です。

外部のセミナーに参加させる

最後に、社外で開催される研修に社員を参加させる方法もあります。自社にはない知識・スキルを習得させたい場合に最適です。参加手続きをするだけなど、準備に時間と手間がかからないのもポイント。

しかし、受講料や交通費などの費用がかかります。また、自社との連携がとりにくく、研修後のフォローも難しいです。学んだことが無駄になる恐れがあるので、予め対策を練る必要があります。

スキルアップ研修を社内で行う手段

社内で実施するスキルアップ研修は、主に4つの方法で行われます。目的と内容、受講対象となる従業員に合わせて適切な手段を選ぶのがポイントです。それぞれ詳しく見ていきましょう。

集合研修

スキルアップ研修の実施方法として代表的なのは、対面で行う「集合研修」。複数の従業員を同時に教育でき効率的です。1人の講師が教えることから、教育内容を統一できるのもメリットと言えます。

集合研修には、社員に講師役を任せる方法のほか、外部から講師を招く方法も。「自社にある知識・ノウハウしか教えられない」というデメリットも、外部講師に頼むことでカバーできます。

ただし、社員1人1人のペースに合わせた教育はできません。遅れを取る社員が出てきたり、内容を理解できない社員が出てきたりする可能性があるため、研修後のフォローが大切です。

OJT

「On-the-Job Training」通称「OJT」は、業務に取り組みながら知識・スキルを身につける教育手法。成功・失敗を実際に経験して学べるため、より実用的なスキルアップが期待できます。

また、従業員1人1人のペースに合わせた教育も可能に。スキルの伸び具合に応じて、都度計画を練り直し、効率よく教育できます。

ただし、基本的に教育担当者は通常業務を行いながら教えるため、負担が大きくかかります。さらに、担当者によって教える内容がバラつきやすいデメリットもあり、対策が必要です。

オンライン研修

スキルアップ研修は、オンラインで行うことも可能です。オンライン研修であれば、遠方で働く従業員も教育を受けることができます。移動にかかる費用・時間がかからないのも、企業にとってのメリットです。

なかでも動画で学ぶタイプのスキルアップ研修は、いつでも内容を見返すことができて便利。教育する側の負担も軽減できます。

また、オンライン研修ツールの機能によっては、学習進捗の管理や理解度チェックなども実現できます。適切なツールを選ぶ必要はありますが、コストパフォーマンスが高い手段のひとつです。

ブレンデッドラーニング

「ブレンデッドラーニング」とは、複数の学習方法を組み合わせて行う教育手法のこと。主に、オンライン研修とオフライン研修を組み合わせることを指します。

例えば、オンライン研修では、進捗管理や動画研修などが可能です。一方、オンライン研修には「他の参加者とディスカッションができる」「参加者が質問しやすい」といったメリットがあります。これら2つの手法を組み合わせることで、より着実に、かつ効率よく教育できるのです。

1つの手段に縛られず柔軟に考えることが、効果的なスキルアップ研修の実現につながります。

スキルアップ研修でよくある課題

スキルアップ研修の成功率を上げるため、想定される課題について確認しておきましょう。2022年に「東京商工会議所」が行った調査の結果をもとに、スキルアップ研修でよくある課題について解説します。

「「従業員研修の実施状況に関するアンケート結果」東京商工会議所」をもとに弊社で図を作成

人材育成担当者の不足

同調査によると、「人材育成・能力開発の課題」として最も多く挙げられたのは「人材育成担当者の不在・不足」でした。全体の46％と、多くの企業が担当者不足に悩まされていることがわかります。

企業がスキルアップ研修を社内で行う際、多くの社員の労力を必要とします。例えば集合研修の場合、講師役、研修の実行役、アフターフォローを行う人、その管理を行う人など多数の人員が必要です。

またOJTの場合は、基本的に通常業務と並行して行うもの。特に忙しい職場では、業務に追われて教育担当者が不在になることも珍しくありません。

そのため、実施する際は人員の確保、スケジュール管理の徹底、およびオンライン研修の活用などの工夫が必要になります。

人材育成担当者の知識・ノウハウ不足

同調査で第2位に挙げられたのは、「人材育成担当者の知識・ノウハウ不足」という課題。全体の44％と、こちらも多くの企業が課題として捉えているようです。

社内で行うスキルアップ研修の場合、社員の能力を伸ばせるかどうかは、教育担当者・講師にかかっています。担当者・講師の知識・スキルが不足していると、十分な成長は期待できません。

よって、スキルアップ研修を行う際は、まず担当者や講師の育成が必要と言えます。

研修後のフォローが不十分

スキルアップ研修で学んだことを、すべての研修受講者が活用できるとは限りません。実践で上手くいかなかったときに相談に乗ったり、わからないことを再度教えたり、といったサポートが必要です。

ところが、そのようなサポートにも労力がかかるもの。サポート体制が整っていないと、満足にフォローできません。

どれほど良質な研修を行っても、フォローが不十分だと無駄になる恐れがあるので、予め環境を整えておくことが大切です。

研修実施のための体制・計画の不整備

スキルアップ研修は、多くの社員が関わって実現できるもの。基本的には人事部が中心となって行いますが、アフターフォローはもちろん、受講者が研修に参加する際にも現場の協力が必要です。

裏を返せば、教育体制が整っていないと、研修をスムーズに実施することはできないと言えます。受講者が研修に参加しやすい環境、周囲が協力しやすい環境が整っていない状態では、「人手不足」「教育不十分」などの問題が生じるのです。

また、未計画な研修も失敗を招くもの。きちんとした計画がないと、周囲は協力できません。最悪の場合、研修不参加者が出る恐れもあります。

「いつから」「いつまでに」「どこまで」のスキルアップを目標とするのか、予め計画を立てて、体制を整えておくことが重要です。

研修内容が従業員に合っていない

スキルアップ研修の課題として、研修内容が従業員に合っていないことも挙げられています。

内容が難しすぎたり、反対に簡単すぎたりすると、思うような研修効果は得られません。十分に成長できないどころか、モチベーションが下がる恐れもあります。

また研修内容が、従業員が伸ばすべきスキルとズレている場合も、失敗に終わるリスクが高まります。不必要な知識・ノウハウを学んでも、業務に活かすことができず、無駄になってしまうのです。

そのため、スキルアップ研修を実施する際は、どのような能力を伸ばすべきか、予め把握して見極める必要があります。

スキルアップ研修を効果的に行うポイント

では、スキルアップ研修を効果的に行うには、どのようなことを意識すれば良いのでしょうか。主な5つのポイントについて見ていきましょう。

ゴールの設定と共有

「研修内容が従業員に合わない」という問題を回避するには、ゴールの設定が重要です。誰が何のために、どのような問題を解決したいのかを明確にすることで、実施すべき研修を正確に見定めることができます。

また、ゴールを設定しておくと、研修が成功したかどうかの判断を下しやすくなります。反対に、研修の成果は数値で表すことが難しいので、基準となる「目標」の設定が必要なのです。

そして、研修に関わる人全員が同じ目標に向かって行動できるよう、共有しておくことも大切。特に、受講者やアフターフォローの担当者には、何を目指して行う研修なのか擦り合わせておきましょう。

社内講師・担当者の育成

スキルアップ研修で従業員の能力を向上させるには、知識・スキル・経験豊富な教育担当者、および講師が必要です。

教える内容に精通していることはもちろん、育成能力にも長けている必要があります。知識や経験が豊富でも、教える能力や伝える能力が低ければ伝わらないからです。

また、担当者・講師が持っている知識が古い可能性も考えられます。実績があるからと油断せず、定期的にアップデートするよう促しましょう。

教育体制の整備

教育担当者の不足、研修後のフォロー不足を防止するため、教育体制を整備しておくことも大切。具体的には、以下のようなことを行います。

• 教育担当者の確保
• アフターフォローシステム
• 経営陣との連携

人材教育を行う上で、経営陣との連携は重要。経営陣との連携が弱いと、企業ビジョンから逸れた研修を実施してしまう可能性があるためです。また、研修実施に必要な人員を確保するためにも、経営陣に協力を仰ぎましょう。

現場との連携強化

受講者が研修に参加しやすくするには、現場の協力が欠かせません。研修に参加する人数分、通常業務にあたる人員が少なくなり、参加を拒否されてしまう可能性があります。そのため、スムーズに参加してもらえるよう、研修の目的とメリットを予め伝えておくことが大切です。

また、現場との連携を強めておくと、アフターフォローも強化できます。アフターフォローのやり方の指導やサポートなど、バックアップするためにも情報共有体制を整えておきましょう。

ツールの活用

スキルアップ研修にかかる人材コストを抑えるには、ツールを活用するのもひとつの手です。

例えば、動画研修機能のあるツールを使えば、講師・教育担当者の負担を減らせます。また、チェックリスト機能や理解度チェック機能があれば、進捗管理、スケジュール管理も可能に。

ツールの利用料がかかっても、従業員の労働コストを考えれば、かえって安く済む場合もあります。効率の良いスキルアップ研修を実現するため、適材適所でツールも活用していきましょう。

スキルアップ研修に関する企業事例

より具体的にイメージするため、いくつか企業事例をご紹介します。これからスキルアップ研修を実施する予定の企業の方は、ぜひ参考にしてください。

ツールを活用したスキルの視覚化 ー株式会社オンリー

ビジネスウェア販売を行っている「株式会社オンリー」は、社員が持つスキルに差があることに悩んでいました。

そこで、同社は「shouin＋」の動画レビュー機能を活用し、スキルの可視化を実現。社員のスキルを常に誰でもチェックできるようにしたことで、課題点と教育方針が明確になり、的確な指導が可能になりました。そして、スキルの平準化にも成功したのだそうです。

また、「shouin＋」の機能を活用し、オンラインでの動画研修も導入。その結果、教育担当者および店舗従業員の負担軽減にも成功。ツールの活用が、スキルアップ研修の効率化に役立ったことがよくわかる事例です。

長期的な育成計画と外部講師によるスキルアップ ーYAMADA HOLDINGS

「ヤマダデンキ」を展開する企業として有名な「YAMADA HOLDINGS」。当社では、社員の長期的なキャリアアップを考え、階層ごとに必要なスキルを明確にしています。

新入社員には、一人前に働けるよう基礎的な知識を。先輩社員には、後輩指導のスキルアップ研修を。課長以上、店長などの管理職社員に対しては、マインド研修やマネジメント力を鍛える研修を実施するなど、段階的にスキルアップできるよう教育体制を整えています。

また、外部講師を招いての研修やオンライン研修、部門の垣根を越えての研修など、それぞれの階層に適した手法を採用。綿密な計画と教育体制の整備が、社員の長期的なスキルアップ、しいてはキャリア形成に役立つことがわかります。

自己啓発支援制度と奨励金給付でスキルアップをサポート ー株式会社ロック・フィールド

惣菜の製造・販売を行っている「株式会社ロック・フィールド」は、自社でのスキルアップ研修実施に加え、自己学習を促している企業。

「選択と自己責任」というビジョンのもと、自己学習のサポートとして、支援制度の導入や奨励金給付などを行っています。社員が通信教育を受講する際には、その費用の85％を負担しているとのこと。

社外での自己学習は、新しい知識が身につくチャンスです。さらに、自主性を育てることにもつながるため、同社の事例もぜひ参考にしてみましょう。

まとめ

スキルアップ研修を効果的に行う方法には、正解がありません。また、時代の変化と共に、最適な研修スタイルも変化していくものです。

そのため、実行と改善を繰り返し、アップデートし続けることが大切。効率化、負担軽減に役立つツールも活用しつつ、自社に合う取り組み方を探っていきましょう。