「多拠点やシフト制のスタッフ全員に教育が行き届かない」「動画研修を始めたいけれど、何から手をつければいいかわからない」——本記事では、そんな教育担当者の悩みに寄り添い、動画研修のメリットや種類、作成手順をはじめ、成功事例までわかりやすく解説します。

• 目次

  • 動画教育を導入するメリット

    　教育水準を均一化できる

    　指導コストを削減できる

    　視覚的な理解を促進する

  • 研修用動画の主な種類

  • 研修・教育用の動画を作成する手順

    　動画の企画を立案する

    　動画を制作する

    　動画配信サービスを選ぶ

    　教育動画の運用を始める

  • 動画を活用した研修事例

    　1.ホームセンター業の事例

    　2.アパレル業の事例

    　3.エネルギー業の事例

  • 研修動画の制作における注意点

    　目的の明確化

    　短い動画尺の維持

  • まとめ

動画教育を導入するメリット

動画を活用した研修は、対面研修と比較して「均一性・コスト・視覚的な理解」の3点で大きなメリットを持ちます。以下で詳しく解説します。

教育水準を均一化できる

講師のスキルや話し方のクセ、説明の順序などが異なると、受講者によって習得レベルにばらつきが生じます。動画研修では、一度記録したコンテンツを全スタッフに届けられるため、「誰が受けても同じ質の教育」を実現できます。LMS（学習管理システム）を組み合わせることで、全社員の受講履歴・完了状況・テスト結果をリアルタイムで管理し、知識の理解度を確認できます。

指導コストを削減できる

集合研修では、会場費・講師の交通費・人件費・印刷費など多くのコストが発生します。動画研修では、一度作成した教材を繰り返し利用できるため、中長期的なコストパフォーマンスが非常に高くなります。特に多拠点展開の企業や、入退社が多い職場では、繰り返し使える動画教材の優位性が顕著に表れます。

視覚的な理解を促進する

機械の操作手順・接客の動作・調理の手順など、テキストでは伝えにくい内容も、動画なら直感的に伝えられます。視覚情報は記憶に残りやすく、テロップや効果音を組み合わせることで、学習者の集中力を高める効果もあります。スマートフォンで気軽に視聴できるため、すきま時間を活用した学習が可能になります。

研修用動画の主な種類

研修・教育に活用できる動画の種類は、目的によって異なります。主な教育用動画には、以下の種類の種類があります。

• 集合研修の録画配信：対面研修の内容を動画化して後から視聴可能にする

• 業務マニュアル動画：手順・操作方法をスマホで撮影して共有する

• 製品紹介・サービス解説動画：営業・接客に必要な商品知識を動画で伝える

• トップメッセージ動画：経営者・店長からのメッセージを全社・全店に配信

• 新人研修用コンテンツ：ビジネスマナー・企業理念・業務フローを体系的に動画化

研修・教育用の動画を作成する手順

企画→制作→配信→運用の4ステップで進めることが、質の高い動画教材づくりの基本です。

動画の企画を立案する

「この動画を見た後に、受講者にどんな行動を取ってほしいか」という目標から逆算して構成を設計しましょう。対象者のITリテラシー・職種・経験年数に合わせた内容と表現を選び、1動画に詰め込む情報量を絞ることが重要です。スマートフォン視聴を想定する場合、1本あたり3〜5分以内に収めることを意識しましょう。

動画を制作する

スマートフォンや一般的なカメラで撮影し、無料・低コストの編集ツールで仕上げることで、内製化が可能です。テロップ・矢印・スローモーション・ハイライトなどの編集を加えることで、視聴者が理解しやすい動画になります。専門知識がなくても使えるノーコードの動画作成ツールを活用することで、現場スタッフが自ら教材を作れる環境が整います。

動画配信サービスを選ぶ

LMSや動画共有プラットフォームを活用することで、教材の一元管理と受講履歴の記録が可能になります。アクセス解析機能を持つサービスを選ぶことで、「誰がどの動画のどこまで視聴したか」を把握し、フォローアップに活かせます。

教育動画の運用を始める

動画を公開するだけでは学習の定着は期待できません。視聴後のワーク・テスト・現場での実践と組み合わせた研修設計が重要です。受講者からのフィードバックを収集し、わかりにくい箇所や情報の陳腐化に対応した継続的なコンテンツ改善を行いましょう。

動画を活用した研修事例

以下では、shouin+を導入して動画研修を実践している企業様の事例を3つご紹介します。それぞれの企業が抱えていた課題と、動画教育によってどのような変化が生まれたのかをご覧ください。

1.ホームセンター業の事例

DCM株式会社は、5社の事業統合により社員数が約2万人規模となったことを機に、店舗ごとに異なっていた教育内容やレベルのばらつきを解消すべくshouin+を導入しました。新人研修では動画マニュアルにより店舗を問わず統一した業務内容を伝えられるようになり、既存社員向けにはクイズ機能を活用した定期的な確認テストでスキルの定着を図っています。マニュアルをいつでも見返せる環境が社員の自己研鑽意識の向上にもつながっており、今後は接客品質向上や店舗課題解決に向けた研修コンテンツのさらなる拡充を目指しています。

2.アパレル業の事例

株式会社ユナイテッドアローズは、内定者研修や新入社員研修をフルリモート化するためshouin+を導入しました。インプット、アウトプット、コンテンツ配信の機能を組み合わせ、育成のゴールから逆算したスケジュールに沿って研修を進める運用に切り替えました。同社はあわせて新商品情報や店舗運営マニュアルを全店舗へ配信する情報共有ツールとしても活用しています。結果として、接客レベルの目標達成率は過去の新入社員と比較して2.5倍に向上し、研修に対する社内の考え方そのものが大きく変わったといいます。

3.エネルギー業の事例

ガソリンスタンドを中心にカーライフサポート・ホームライフサポート事業を展開する相原興業株式会社は、紙マニュアルでは内容が見返されにくく、口頭研修では教える人によって内容にばらつきが出ることが課題でした。2024年にshouin+を導入し、自社オリジナルのマニュアルを画像や動画で残せる環境を整備しました。新人が知りたい時に何度でも同じ内容を学べるようになったほか、各店舗の朝礼動画を共有することで他店舗にも活気が伝わり、定期的なロープレ大会と合わせてオペレーションの統一にもつながっています。

研修動画の制作におけるポイント

動画研修の制作をする際のポイントを解説します。

目的の明確化

「とりあえず動画にしておこう」という発想では、受講後の行動変容は生まれません。「この動画を見た後に受講者が何をできるようになるか」というゴールを明確に設定したうえで、内容を設計しましょう。フォロー研修やテストと組み合わせることで、動画単体では到達できない学習効果を高めることができます。

短い動画尺の維持

長すぎる動画は途中離脱を招きます。スマートフォン受講を想定する場合は、1〜3分程度のコンパクトな動画に細分化することが理想的です。トピックを一本の動画に詰め込むのではなく、テーマごとに分割することで、必要なときに必要な部分だけを視聴できる構成になります。

まとめ

動画研修には、「教育水準の均一化」「指導コストの削減」「視覚的な理解の促進」という3つの大きなメリットがあります。集合研修の録画やマニュアル動画など、目的に合った形式を選び、企画・制作・配信・運用のステップを踏むことで、効果的な研修教材を作成できます。

さらに、LMS（学習管理システム）を組み合わせれば、受講状況を可視化でき、多拠点・多シフトと管理が難しい職場でも均一な教育環境を整えられます。人材育成の効率化に向けて、ぜひ動画研修を取り入れてみてはいかがでしょうか。